予防接種は医学的な詐欺である。子宮頸がんワクチンのお知らせに思う。

医者はその存在自身が二律背反である。

健康とは、医者にかからないで生きていける事である。
医者とは自分の飯の種（病気）を直す事で報酬を得る仕事である。

患者の苦しみが長引けば長引くほど、儲けになる。

「医者は詐欺師であり泥棒である」と言うのは昔から思っている事である。

この言葉に賛成してくれる医者がいるのだが、僕は彼と友人である。
そう言うまともな医者もいる。

だから、実際には『「多くの」医者は泥棒であり、詐欺師である』

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僕はソフトを商っているのだが、プログラマは詐欺師であり泥棒であると思っている。
専門家は、お客さんが金を払うと言うならば、お金貰えるだけもらうのである。

しかし、人は殺さない。
そして、危険がある事は充分に話す、相見積もりをとらせる、お客さんに決めてもらう。

僕の信頼する医者はそんな医者である。

僕は、リレンザに娘を殺されかけたと確信している。
詳しくは娘が、リレンザで異常行動を起こした。をみてね。

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予防接種はとにかく医薬会社が儲かるからどんどんやらせたがっている。
ところが、事故が起こる。
そこまでは仕方がない。

問題は、その事を隠している事と、重大な疾患が引き起こされた時に、『因果関係がない』と言い逃れする事である。

そもそも、予防接種が強制でなくなったのは、損害賠償の責任を逃れる為である。

予防しようとしている病気よりも予防接種の方が危険が大きいのだから大事である。

薬品会社や医者、厚生省の役人にとっては、「５人の人」が亡くなったのは想定内なのかもしれないが、親や家族にとっては悔やんでも悔やみきれないだろう。

年間８５００人「もの」患者が出ている子宮頸癌の予防接種のお知らせが来た。

子宮頸癌のワクチン接種についてgoogleで調べると、上位２００件くらいの中に一切の批判記事がない。
おかしいだろうこれは。

絶対に子宮頸癌の予防接種はさせない。

このページも素敵である。HPVワクチン接種後に１３歳女児が死亡（英）2009/9/29(火) 午後 8:57

この人も頑張っているなあ。

ここからの記事です

過去何年もの間、子宮頸癌（けいがん）を防止するという趣旨で、HPVワクチンが一般に販売され、米国のいくつかの州では学齢の女子を対象に接種が義務付けられてきた。このたびNatural Newsは、HPV（ヒト･パピローマ･ウィルス）と子宮頸癌に直接の因果関係がないことをFDA（米国の食品医薬品局）は何年も前から十分に承知していたことを示す文書（以下に記述）をFDA他から入手した。
また、Natural Newsは、HPVワクチンが、既にHPVに曝露している女性（性的活動が旺盛な女性を含む）からHPVウィルスを除去するのに全く役立たずなことが証明済みであることも確認し、「全員にワクチンを」強制する方針が科学的に正当なのか疑問視している。
更に、このレポートでは、現在HPVに対して投与されているワクチンのガーダシル（Gardasil）は、前癌状態の頚部病変のリスクを44.6％も増加させることがあるという証拠を明らかにする。そして、何もしない場合と比べ、ワクチンを接種することは、女性の健康にとって遥かに危険な可能性があることを明らかにする。
もし事実ならば、この情報は、アメリカ人に対して実行された巨大な公衆衛生詐欺を詳細に曝露することになる。FDAの役人、巨大製薬会社の販売推進者、さらにはテキサス州知事のような立場の者さえ関与した詐欺である。いま、何千万人という女子児童・生徒の健康と安全が危機に瀕している。Natural Newsの本調査レポートが明らかにするのは、HPVワクチン接種は医学的に役に立たないだけではなく、接種を受ける女子児童の健康に有害かもしれないということである。
このレポートは、HPVワクチンの驚くべき事実を明らかにする。多くの人はショックを受けることだろう。<<<<<< 中 略 >>>>>>>

報道によると、「子宮頸がんワクチン」（マイク・アダムスの解明によるとこの名称自体が不適切であるが）は、2006年6月に米国で初めて承認され、以降、ヨーロッパ、オーストラリア、カナダなど世界中の女子児童（小学校高学年から中学生が中心）を対象に、公費の補助付きで接種が進められている。接種率もかなり高いようである。日本国内では、グラクソ・スミスクライン社の「サーバリックス」が2009年10月16日に初めて厚生労働省によって販売承認され、任意接種が始まろうとしている。メルク社（万有製薬）の「ガーダシル」も承認申請中である。日本産科婦人科学会、日本小児科学会、日本婦人科腫瘍学会は、11〜14歳を中心に45歳までの女性に接種を推奨するとともに、数万円かかる接種費用の公費補助を要望している。
しかし、本レポートの解明がなくとも、製薬会社自身が記述している注意書きを読むだけで十分に判断できそうなものだ。人口抑制という意味では、まさに本丸に迫るワクチンである。

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