「精神病、認知症、学習障害」自分に理解できない『存在」を排除するか治療する社会

自分に理解できない存在を「病」と言って治療する
身体的な拘束は見えるからまだいい。
本当に恐ろしいのは、見えない拘束である。

抑うつ剤、言うことをよく効く子にする薬、認知症を治す薬、人と同じ様に炭水化物を食べることが出来る注射。
病気なのだから、治療するのが当然である


勘弁してくれ。


人は、現実の中で苦しみながら生きる。
現実に向き合うこと無く苦しみを忘れる薬を飲む。

僕は社会の病だと思う。

戦後、ヒロポンという薬が広く売られた。
疲れを取ってくれる薬であった。
戦争の傷から脱することの出来ない国民は、大変助かった。
国全体がPTSDだった。

いまは、社会的に害を与えるアンフェタミン系の薬剤(ヒロポン覚醒剤)は規制され、ただただおとなしくさせる薬が売られている。




自己治療としての依存症」という考え方がある。




憂鬱である。
抗うつ剤は飲まんがな!




「あんた、酒飲んでるでしょ」という妻の声が聞こえる。

幻聴か〜



生活習慣病としてのうつ病

生活習慣病としてのうつ病

僕は井原裕さん大好きだ。

この本の中に「うつは心の風邪です」というキャンペーンの事が書かれている。抗うつ剤の販促なのだが、それを真に受けた患者が山と抗うつ剤のお世話になっている。
世界的にもこの手の薬の販賣は、日本は一番だそうだ。
たしかに、親に褒められることが目的で学校でいい子でいて育った子供はいい大学に入っては見たものの上にはもっと上がいて......。

やがて、「学校の先生や親が約束した未来」ではないことに気がつく。
大学時代に自分を探しじ始めれことが出来ればまだ良い。
そのまま、サークルのヌルイ上下関係の中に今在mでの支配関係を見出してすがりつく。
就職もコネで見つける。

自分で世界と向き合うことを学んでいないから仕方がない。

現実に向き合った時、どうにもならなくなるだろう。
そして現実と戦うすべを知らない「大人」は医師という権威から「抗うつ剤」を処方されて、従順な奴隷になる。

戦後教育の帰結である。





昔の中国の阿片窟はこんな感じ去ったんだろうなあ。
それじは、それでいいのだろうが、僕には「魯迅」の言葉が心に刺さる(正確にこう言っているわけではないが......)。
「奴隷であることを自覚しない奴隷こそが真の奴隷である」




僕は酒の奴隷である(笑)。





うつの8割に薬は無意味 (朝日新書)

うつの8割に薬は無意味 (朝日新書)


精神科、増える身体拘束...長時間縛られ心に傷〔読売新聞〕

精神科、増える身体拘束...長時間縛られ心に傷〔読売新聞〕
2017年09月25日 11:35

 日本の小中学校で英語を教えていたニュージーランド人の男性(27)が、精神科病院で身体拘束を受けた後、急死した問題は海外でも大きく報じられた。拘束を受けた経験のある患者たちは「当時を思い出すと胸が苦しくなる」と一様に訴える。この10年で身体拘束が急増したのはなぜか。原因すら分からない現状を改めるため、厚生労働省研究班による実態調査がようやく始まった。

 身体拘束は、憲法で保障された人身の自由を奪う行為で、介護施設などでは原則禁止されている。精神科では精神保健福祉法により、精神保健指定医の資格を持つ精神科医がやむを得ないと判断した場合に限り、最小限の時間行える。

 だが、拘束が不可欠か否かは、指定医の主観にも左右される。家で興奮した患者が病院に来て落ち着いても、指定医が「不穏」などと判断して拘束し、長期化する例が後を絶たない。

 今年7月に設立された「精神科医療の身体拘束を考える会」には「強引な拘束を受けた」という患者、家族の声が相次ぐ。このうちの一人で、30歳代の女性患者は昨年、気分の高まりなどの症状で精神科救急病棟に強制入院になった。

 隔離室で看護師を何度呼んでも来ないので、自分の首を絞めるふりをすると、指定医が自殺企図と誤解。意図を話しても信じてもらえず、男性看護師5、6人に体を押さえられ、拘束された。その時、看護師の一人に「こういうプレー嫌い?」と言われたという。

 拘束は約1週間で解除されたが、現在も押さえられた時の恐怖が頻繁によみがえり、苦しくて動けなくなる。強引な身体拘束が、女性に心的外傷という新たな傷を負わせたのだ。

 杏林大学保健学部教授の長谷川利夫さんは「精神科救急の中には、身体拘束も治療の一部と考えて積極的に行う所もある。だが、拘束されてオムツをはかされたり、導尿されたりする患者は自尊心までズタズタになってしまう」と話す。

 精神科救急の専門家も疑問の声をあげる。日本精神科救急学会元理事長の 計見けんみ 一雄さんは「身体拘束は治療ではない。やむを得ず拘束した場合、医師は患者に寄り添って話を聞き、落ち着けば即座に解除する。患者を理解する努力を怠り、安易に拘束したり、拘束した患者を長く放置したりする病院は問題だ」と話す。

 日本で身体拘束を受ける患者は2014年6月30日時点で1万682人。10年前の約2倍になった。だが、海外では身体拘束を避ける取り組みが進んでいる。

 イタリアの精神科医で、ボローニャ精神保健局元局長のイボンヌ・ドネガーニさんは「急性期の患者にやむを得ず身体拘束を行う病院は一部あるが、行っても数時間」とし、「不安を募らせて混乱する患者を拘束したら、不安が増して怒りも生じる。更に拘束を続けると感情自体が薄らいでしまう」と警告する。

 世界の潮流に逆らい、日本ではなぜ身体拘束が急増したのか。数だけを集計していた従来の調査では分からない。そこで厚労省研究班は今夏、精神科がある約1600病院を対象に実態調査を開始した。調査に同意した患者の病名や拘束理由、拘束期間、拘束方法などを6月30日時点のデータで病院に報告してもらう。

 更に、認知症患者の転倒防止などを目的に拘束する過剰な安全意識や、看護師不足なども増加要因の可能性があるため、現場の状況を聞く質問も入れている。

 病状悪化につながりかねない身体拘束を、どうしたら減らせるのか。研究班をまとめる国立精神・神経医療研究センター精神保健計画研究部長の山之内芳雄さんは「今年度中をめどにデータを集計し、原因や対策を考えたい」としている。

(2017年9月25日 読売新聞・佐藤光展)